オンライン販売上位国

T-Indexは、国際的に拡大を狙う企業がターゲット市場を選択し、ウェブサイトを翻訳する際に最も適切なターゲット言語を決定するのに役立ちます。

例を見てみましょう。

ウィンタースポーツの商品販売を専門とする、英国に拠点を置く企業は、英語のウェブサイトを持っていますが、オンラインで新規顧客を得るため他のヨーロッパの言語へ翻訳したいと考えています。市場調査を実施後、同社のマーケティングマネージャーは、会社の商品はドイツ、スウェーデン、そしてノルウェーで成功する可能性が高いと結論づけました。T-Indexにアクセスすると、その73,825,582人のインターネットユーザーと、各平均年間支出額24,003米ドルであることを考えると、市場シェア4.7%でドイツが最もオンライン販売の可能性がある市場であることが素早く明確になります。こうして、T-Indexはウェブサイトの新しい言語としてドイツ語を選択する上で決定的な役割を果たしたということになります。

T-Indexは、企業がウェブサイトをローカライズする際、企業が直面する市場を言語の選択についての意思決定を助けるように設計されたツールです。これは各国のオンライン販売の可能性の概要を示します。

T-Index 2018年版は、世界銀行データベースによる最新の統計データ（すなわち2016年のデータ）を使用しています。

T-Index値は、インターネットユーザーの総数を、その推定される1人あたりの年間支出を掛けて計算されます。

各インターネットユーザー1人当たりの推定年間支出を推定するため、当社は世界銀行が米ドルで示す指標HFCE（家計最終消費支出）を使用しました。HFCEは、各国の家庭が購入したすべての商品とサービスの市場価値です。以前のバージョンの2016年以前のT-IndexはHFCEではなくGDPに基づいた計算方法であったことにご注意ください。各国のインターネットユーザーの本当の支出の可能性を現実的に概要するため、当社では2016年の計算方法を変更しました。以下で当社の計算方法の詳細をご覧いただけます。

各国は、現地の人々がウェブを閲覧して、購入するのに最も一般的に使用される言語に基づいて分類されています。統計的有意性の理由から、同じ国内で複数の言語が共存することは、その国のT-Index値が0.1%を超えた場合にのみ考慮しました。0.1%未満の場合、問題のマイノリティ言語（人口の15%未満がオンラインで使用）がその国の公用語でもある場合を除き、人口の15%以上がオンラインで日常使用している言語のみを考慮しました。例えば、T-Indexが0.90%のスイスは、ドイツ語、フランス語、そしてイタリア語と3つの異なる言語で評価されています。これら3つすべての言語が日常スイスの人々がウェブを閲覧し、購入する場合に使用されています。同国のインターネットユーザーのうち、フランス語とドイツ語の両方を人口の15%以上が使用し、イタリア語は7%が使用しています。しかし、イタリア語はスイスの公用語として認められているので、T-Indexの含まれています。

T-Index調査は、ウェブの閲覧に使用される言語のみを含みます。いくつかの言語は、オンラインで現在滅多に使用されず、中には全く使用されないものもあります。ルワンダのキンヤルワンダなど、多くの国では、大部分の人々が日常使用する言語をオンラインで見つけることができません。これは、インターネットの普及率が低く、結果現地の人々がウェブにアクセスして現地語でコンテンツを作成することができない状態であることが理由です。ルワンダでは、ルワンダ人によって現地語でのコンテンツがほとんど作成されていない、または存在しないため、インターネットアクセスのある総人口の18%が英語でウェブを閲覧しています。このため、T-Indexはルワンダを英語市場に含めています。

国際的に異形のある言語はグループ化されています。例えば、英国と米国の英語は英語として分類されています。

属領（プエルトリコなど）は、同じ言語を使用している場合、それぞれの統治国に従って評価されています。同じ言語を共有していない場合、例えばプエルトリコと米国の場合には、それらが属する言語市場に基づいた別のエントリーで含まれています。

T-Index調査はすべての国を網羅していません。調査に含めた国は、インターネットユーザー数に関するデータを見つけることができる国です。このデータがなければ、評価は不可能でした。

算出方法

まず、各国のインターネットユーザー総数、HFCE、および総人口の情報を集め、これらからインターネット普及率*と各国1人あたりのHFCEを決定しました。そして各国のインターネット普及率と収入分布を分析して、インターネットユーザーが理論的に使用したHFCEの割合を決定します。最後に、「インターネットユーザー1人あたりのHFCE」、つまりその年間支出の推定を得るために、次の計算を実施しました： （国の総人口 x 国の1人あたりのHFCE x percentage of インターネットユーザーが理論的に使用したHFCE)/インターネットユーザー。

収入分布データが入手できない国については、当社はすべての国で平均収入分布を計算し、この推定値を使用しました。

インターネットユーザーが理論的に使用したHFCEの割合を決定するため、各国のインターネットユーザーがその国の人口の最も裕福なセグメントに属すると推定しました。当社は、ほとんどの国で、インターネットの契約や電子商取引活動に参加するには、特定の収入レベルが必要であることを念頭に置いて、この推定をしています。

*インターネット普及率は、特定の国のインターネットユーザーの割合です。

例

日本では、126,994,551の総人口のうち、インターネットユーザーの数は118,333,485です。そのため、インターネットの普及率は93.18％です。2016年の日本の1人当たりのHFCEは21,703ドルでした。同国の収入分布を五分位数で使用すると、当社は日本の最も裕福な人々の93.18%が、日本の世帯の総支出の96.7%を使っていると推定しました。「インターネットユーザー1人当たりのHFCE」を得るには、シンプルな計算を行いました。

（総人口 x 1人当たりのHFCE x インターネットユーザーによる支出の% ) / インターネットユーザー数

日本への適用：（126,994,551 x 21,703 x 96.7％）/ 118,333,485
日本のインターネットユーザー1人当たりの推定HFCEは、したがって22.522米ドルです。

T-Index値を得るために、インターネットユーザー数を、インターネットユーザー1人当たりのHFCEで掛けました。日本の場合：118,333,485 x 22.522米ドル。最後に、各国のパーセンテージ値を得るために、各国のT-Index値をすべての国のT-Index値の合計で割りました。これが、当社が日本のT-Indexとして7.08%を得た方法の説明です。

各国のインターネットユーザー数は、国際電気通信連合（ITU） の報告書「インターネットを使用する個人の割合」から得ました。ITUは、情報通信技術に関する国連の特別機関です。統計は 2016年における推定値です。パーセンテージ値を数値に変換するため、この報告書からの数値と、世界銀行が製作した総人口レポートからの数字を組み合わせました。

HFCE（世帯最終消費支出）のデータは 世界銀行を参照しています。データは2016年時点のもので、単位は米ドルです。為替レートの変動（各国通貨と米ドル間）は、米ドルで表されるHFCEに影響を与え、結果として現在そして推定のT-Index値に影響を与えていルことにご注意ください。当社は、購買力平価（PPP）率を利用して、現在の国際ドルで表されるHFCE値よりも、現在の米ドルで表されるHFCE値を選択しました。理由は、当社の調査は世界的な電子商取引の機会に注目しており、各国間の通貨の為替レートの変動を元にして一部評価しているためです。上記の世界銀行の報告書にHFCEが示されていなかった国や領土については、データを当社のエージェンシーが推定しました。次の39ヶ国のHFCE数値は当社のエージェンシーが推定しました： アンドラ、バーレーン、ボスニアヘルツェゴビナ、ケーブヴェルデ、コモロ、ジブチ、エルトリア、フェロー諸島、グリーンランド、イラン、イラク、カザフスタン、キリバス、レソト、リビア、リヒテンシュタイン、モルジブ、マーシャル諸島、モーリタニア、ミクロネシア、モナコ、ミャンマー、ニュージーランド、パナマ、パプアニューギニア、プエルトリコ、ルワンダ、サモア、サンマリノ、サントメ・プリンシペ、ソロモン諸島、スワジランド、シリア、東ティモール、トンガ、トルクメニスタン、ツバル、バヌアツ、ヴェネズエラ。

ある国でインターネットのアクセスが制限されているかを判断するため、当社は国際的非政府組織「国境なき記者団」が提供し、公式ウェブサイトから入手できるランキングを参照しました。

五分位数による収入分布は、世界銀行開発研究グループの統計データから得たものです。データは様々な年のものが使われています（世界銀行のデータは1992年から2014年までのものです）。